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スポーツとは筋書きのないドラマだとよくいわれるが、どんな作家や脚本家をもってしても書けない
スリルがある。
たとえば大相撲の場合だと、同じ勝ち星で並んだ力士同士ぶつかる優勝決定戦は、じつに見ごたえ
がある。これがもしも同じ成績の力士が3人並んだ場合は、3人の三つ巴による優勝決定戦という
ことになる。

さて、この「三つ巴戦」だが、まず力士3人でクジ引きをして最初に戦う2人を決める。それで勝った
力士が、残りの1人と対戦する。こうして2連勝した力士が優勝というのがルールだ。
一見平等に思えるが、じつは必ずしもそうではないのである。
Ａ、Ｂ、Ｃ　という3人の力士が対戦する場合を考えてみよう。3人の力士の力の差がないとすると
、最初のＡとＢの対戦では、ＡもＢも勝つ確率は2分の1である。
しかし、次の対戦ではすこし事情が変わる。第1戦でＡが勝てば、次はＡとＣとの対戦となるが、ここ
でもしＡが勝てばＡの優勝がきまるので、Ａの優勝確率は2分の1である。
しかしＣにしてみれば、ここでＡに勝ってもまだ優勝はできない。Ｃは、Ａを破ったうえにさらにＢを破
る必要がある。だから、この時点でＣが優勝する確率は4分の1である。
このように計算していくと、じつはそれぞれの力士の優勝確率は、Ａ=14分の5、Ｂ=14分の5
Ｃ=14分の4ということになる。
つまり、最初に対戦するＡとＢが、Ｃよりもやや確率が高くなるのだ。

不動産各社の単身者向け小型マンションの顧客争奪戦が激化しています。

小型マンションの広さは３０から６０平方メートルくらいであり、各社開発を急いでいるとのことです。

現在、ファミリーの世帯数よりも、単身者の世帯数が上回っています。
ちなみに東京都の調べでは、東京２３区の単身世帯数は２０年には１０年比５％増の２０９万世帯に増加すると見込まれているとのことです。

都心部の小型マンションであれば、いざとなれば賃貸で貸しやすい大きさというのも売れている理由だそうです。

今後、新規参入業者の動きも活発になるのではないでしょうか。

現在では質も良く、広さもある物件が主流となっておりますが、時代の流れとはいえ、過去には６帖の広さにも満たない１Ｒマンションが投資用などとして飛ぶように売れましたが、そういった物件は今後どうなっていくのでしょうかね。

Ｇｏｏｇｌｅ日本法人は１月２７日、地図サービス「Ｇｏｏｇｌｅマップ」で賃貸物件を検索できる「不動産」モードを２月１１日に終了すると発表しました。

不動産モードは２００９年７月に米国で、昨年８月に日本で開始しました。
地図上から物件を選び、間取りや家賃などの詳細を確認できるサービスで、当初から全国約１００万件の情報を掲載していました。

Ｇｏｏｇｌｅ側では、多くの物件情報を地図上に表示するというコンセプトは「非常に高く評価していただいた」が、「実際のサービスの利用増加にはなかなかつながらず、様々な側面から検討した結果、断腸の思い」で終了を決めたということです。
これは、日本だけでなく、米国、英国など同サービスを提供しているすべての地域で終了するとのことです。

このサービスが始まったときに、ついにこういうとても便利な時代に入ったと驚いたものですが、終了することにより、新しい便利なものが、すべからく利用者のニーズとマッチするというものでもないんだなと思いました。

「何かおかしい、自分は騙されているんじゃないか？」と思っても、オイシそうな話を前にすると、
つい手を出してしまいそうになるのが人間の悲しい性だ。
そんなオイシイ話のひとつに「ねずみ講」がある。

ねずみ講とは、「講」という組織に加入する際に、講本部や先輩会員（親）に決められた金額を渡し、
その上で新しい後輩会員（子）を2名加入させて、組織の人数をどんどん増やしていくというシステム
である。
最初はもちろんお金を渡さなければならないが、お金が出ていくのはそのときだけだ。あとは、後輩
会員からお金を受け取る立場になる。後輩会員はねずみ算式に増えていくから、お金は後から後
から入ってくる。
これだけ聞くと、講に所属すればどんどんお金が入ってくるような気がする。しかし、よく考えてみれ
ば、それは、人口が無制限で、しかもどんどん新規会員が入ってくればの話である。現実には人口
には限りがある。必ずどこかで行き詰まるのである。
では、仮に次々と会員が増え続けた場合、その人数がどうなるかを計算してみよう。
あるねずみ講で、新規会員は1週間後に2名の新規会員を入会させる義務を課したとする。
これをもとに計算すると、1+2+2の2乗+・・・・・2の26乗＝1億3421万7727（人）となる。
つまり、26週間後には日本の人口を超えてしまい、システムは崩壊してしまうのだ。
　うまい話はそう簡単には転がっていないのである。

数字を横書きしたとき、「1,000」「100,000」のように３桁ずつコンマを入れて区切って書くことがあ
る。いまでは当たり前のように使われている表記なので不思議に思わないが、ちょっと考えてみて
ほしい。「万」以上の単位には「億」「兆」「京」などがあるが、これらはすべて４桁ごとに単位が変わ
っているのだ。なぜ、３桁になってしまったのか。

じつは３桁ごとに区切る書き方は、英語に由来するものだ。
英語では、千　（ｔｈｏｕｓａｎｄ）　の次は100万　（ｍｉｌｌｉｏｎ）　その次は10億　（ｂｉｌｌｉｏｎ）　のように3桁
ごとに単位が変わっていく。
簿記や会計の世界ではこの方式に則って、3桁ずつ区切って記帳するのが国際ルールになってい
るのだ。

いまや人口1300万人を超える世界的な大都市となった東京。その7割近くは23区に集中している
が、そんな23区の人口に関するおもしろい話がある。

じつは、東京23区のうちで最も人口が少ない区は日本の中枢を担う千代田区で人口4万3000人ほ
ど。たしかに、陽が落ちてから永田町や霞ヶ関に足を運んでも不気味なまでに静まり返っている。
ところが、皇居や国会議事堂、多くの官公庁や大手銀行の本店が軒を並べる千代田区では、平日
の昼間にはその20倍以上となる85万人もの人々が集まってきて仕事をしているのだ。
さらに、昼間の人口と比べて夜間は20分の1までになってしまうのは、「人口減少率が25％以上」
という過疎地域の要件のひとつを満たしてしまっている。千代田区は世界最大級の過疎地なので
ある。
しかし、翌日の昼間にはまた人口85万人という過密状態になるわけで、けっして過疎地の指定を
受けることはないのだが、わずか数時間で過疎から過密へと２つの両極端な状態が行き来する、
千代田区はまさに人口のエアポケットなのである。

リクルートさんの不動産情報サイトで『ＳＵＵＭＯ』というのがあります。

そこでの物件特集のテーマのランキングが出ていましたのでお知らせします。

１位：デザイナーズ物件
２位：リフォーム済みの物件
３位：賃料５万円未満の物件
４位：礼金ゼロの物件
５位：新築・築浅の物件
６位：リビング付の物件
７位：分譲タイプの物件
８位：ペット相談可の物件

以上です。

１位のデザイナーズ物件特集については、ダントツ人気とのことです。
これに関しては、個性を求めている入居者が増えている傾向かと思われます。

３位と４位に関してましては、昨今の経済事情を如実に反映しているものと思われます。

現在、物件の過剰供給状態が続いている中では、特徴のないありきたりな物件では、入居者の需要から外れてしまうのような気がします。
もちろん、相場よりも賃料が割安に設定できるのであれば、入居者の目に留まるとは思います。

今後、建てられる新しい賃貸物件は、より一層魅力のある内容になってくると思います。
古い物件も、綺麗に内装されているものが多くなると思います。

建てれば入居者が決まる時代はとうに終わっています。
入居者のニーズに合わせた賃貸経営を、貸主側も真剣に考えていかないと市場から置いてきぼりとなってしまうことと思います。

菅首相が今月本屋で買ったとされる本をご損でしょうか？

それは『国家債務危機』という本です。
著者は、フランスの経済学者で、ジャック・アタリと言う人です。
この方が、日本のことについてもこの著書の中で書いているのですが、２０５０年の日本の国家財政が立ち直っているためには、消費税を20％にしなければならないとのことです。
私は、まだこの本を読んでいませんので、詳しい内容はわかりません。
早速、読んでみたいと思います。

先日、この著者がニュース番組に出ていました。
インタビュアーが「日本が現在の問題を解決する為には、どうすればいいか？」との問いにこう答えました。ひとこと「旅に出ることだ」と。
つまりは、日本の中でだけで考えていないで、諸外国の人々の様々な意見・考えを聞いてみることだとのことです。旅ができなければ、日本を外国人にもっと開放（移民など）することだとも言っていました。

確かに、今の日本の政治を見ていますと、仕組みづくりの良きブレーンが日本にいないため、高速道路の無料化や、子ども手当ての財源不足、年金制度の崩壊など、様々な問題が上手く機能していません。

民主党も政府主導などと意固地になることなく、自分達には能力がないと認め、外国人を政府の委員会に広く登用するなどし、本当に日本が良くなるためシステムを考えて欲しいです。

最近ではネットでも簡単に購入することができるので、株をやっている人もいるだろう。自分の持ち
株が値下がりして、がっくりと肩を落とすことも少なくない。

そんな株を値下がりしたときに買い増す「ナンピン買い」という方法があるのをご存知だろうか。
「なんで損を増やすようなことを・・・」と思うかもしれないが、実は損失幅を減らす効果があるのだ。
たとえば、ひと株1500円の株を100株購入したところ、それが900円に値下がりしてしまったとする。
投資額の40％、つまり6万円の損失だ。
ここで900円の株を、もう100株買い足すとどうなるか。
追加の投資は9万円だから、合計24万円の投資で200株を保有していることになる。
すると24万円÷200株で、ひと株が1200円になるのである。
損失額の6万円は変わらないものの、下落率は20％に下がったわけである。本来ならば1500円に
なるまで損失が取り戻せなかったのに、ナンピン買いをしたおかげで1200円に値上がりしたところ
で売れば、元は取れることになるのである。
　だが、株が再び値上がりするという保証はどこにもない。また値下がりすれば投資額が大きくなっ
た分、損失額も増えてしまうのだ。ナンピン買いはトクしたように見えても、じつはハイリスクの方法
だといえるだろう。
　世の中、そうそううまい話は転がっていないということである。

現在の超低金利時代に、バブル景気が絶頂期を迎えた平成のはじめには定期預金の金利が8％
もあったといわれても、まるで夢物語にしか聞こえないのではないだろうか。

では、実際に金利が8％あったとして、100万円を預けるとおよそどれくらいでその元金100万円が
倍の200万円になるのだろうか。
ある金融商品で元金が倍になるおよその年数を割り出すには、じつは「72÷金利（％）」という計算
をすればいいだけである。マネー業界ではこれを「72の法則」と呼んでいる。
この式に基づいて計算すると、金利が8％の場合は72÷8となり、わずか9年で100万円の元金が
倍の200万円になってしまうことがわかる。
現在の金利は0.1％にも満たないから元金が2倍になるために必要な期間は72÷0.1でおよそ
「720年」もかかってしまう。
バブル時代と比べると信じられない数字ですね。

頑張って仕事をしたときと力を抜いたときでは、当然のことながら頑張ったときのほうが成果は上が
る。かといって頑張りすぎても、今度は身心がもたなくなってしまう。

無理をしないでいつも99％の力で仕事をする人と、過不足のない100％の力で仕事をする人、
そしてちょっとだけ努力をして101％の力で仕事をする人の3人で比べてみよう。
3人が発揮する力の差は1％ずつで、数値の上ではたいした違いはない。ところが長い目で見てみ
ると、大きな差が出てくるのだ。
「努力というのは足し算ではなくかけ算の世界である。」
100％の人は何回かけても、100％のままである。
しかし99％では、99×99＝98.01、98.01×99＝97.029・・・・・・・・とかけるごとに数値が小さくなる。
逆に101％だと、101×101＝102.02、102.01×101＝103.03・・・のように大きくなる。
たった1％の差でその運命は大きく変わっていくのである。

ある力士がこんな話をしていた。
「自分は映画が大好きだが、ほとんど自分の部屋でＤＶＤを観る。映画館の椅子は小さくて窮屈
だし、後ろの人にも迷惑だから。」映画なら、映画館に行かないでＤＶＤを観るという方法もあるが、
そうもいかないのが、飛行機が。海外巡業などがあるから飛行機に乗ることは避けられない。

この場合、心配になるのが座席だ。ファーストクラスならまだしも、エコノミークラスの座席では力士
にはどう考えても小さい。なかにはひとりで2席を使う力士も出てくる。
　ではその場合、航空運賃はどうなっているのだろうか。当然2席分を払うと思う人が多いだろう。
ところが実際はそうではない。2席を使う場合の料金は1人＋0.5人、つまり1.5人分というのが原則
になっている。

日本では失業率の悪化が問題となっているが、それでも欧米各国と比べてみるとその数字はまだ
悪くないようだ。

総務省の「労働力調査」によると、日本の「完全失業率」は2010年7月では5.2％で、前年の同時期
と比べて失業者の数は30万人減少している。
そうはいっても、日本の失業率は1990年代前半までは2％台という低水準を維持していたのだから
、わずか10数年で日本の雇用情勢は急激に悪化してしまったことになる。
ところで、この「完全失業率」は「完全失業者÷労働力人口×100」という計算によって割り出されてい
るが、じつはこの計算に用いる完全失業者の抽出がいわゆる「サンプル調査」にもとづいた概算
によって行われていることを知っておきたい。
完全失業者は、まず全国から4万世帯を選び、その世帯に住む15歳以上の労働人口約10万人の
調査を行う。この調査で仕事に就いていない人のうちから「仕事を探している」を完全失業者と定義
しているようだ。
調査の対象が大きすぎる場合、このようなサンプル調査に頼ることはマーケティングの基本といえる。失業者に関しても数値の上げ下げに一喜一憂せず、経済状況を把握するいとつの目安として
とらえておきたい。

地図を手にハイキングをしていて、次の休憩ポイントまであとどれくらいの距離があるか確かめたく
なったとき、どうしますか。

こんな時は、財布に入っている1円玉を利用すれば簡単にその距離を割り出すことができます。
まずは1円玉の直径が2ｃｍであることをおさらいしておきます。
手にしている地図が「5万分の1」の縮図この地図の1ｃｍは50000ｃｍすなわち500ｍです。
そこで、現在地から休憩所まで1円玉を3つ並べた距離ならば、6ｃｍ×5万＝30万センチとなり、
目的地までの距離は、3ｋｍとなります。
1円玉も役にたちますね。

『２０１１年中国崩壊説』を唱えている人がいるとのことです。

オカルト的な予言みたいな根拠のないものなのですが、なんとなくそうなっても不思議ではないかなと思う内容です。

内容としましては、中国は経済的に大躍進し、超大国となったがために、国民の間での貧富の差が激しくなり、ひずみが生じることで、２０１１年までに内部分裂を起こし、その後崩壊するとのことです。
そして、世界では人種間の争いが生じ、欧州と中東で戦争勃発し、内部分裂を起こした中国が、インドやロシアを巻き込んで参戦するとのこと。
米国は各地の戦争に介入することにより、、日本経済は大崩壊し、暴動、略奪が日常的になるとのことです。

よくある未来小説のようで戦争までは大袈裟に感じますが、中国国内の内部分裂は２０１１年ではないにしろ、いつかは起こりそうな気がします。

実際、中国では収拾不可能なほど大量の偽札が出回っていて、いずれ"元"の信用＝通貨の値打ちが下がるかも知れないとのこです。
また、今、中国の金持ちが日本の不動産を買い漁っている話が出ていますが、その理由の一つは、賢い中国人はすでに上海の不動産の暴落崩壊を見越して、日本で投資を始めているとのことです。

中国の崩壊が現実になれば、中国に市場開拓している日本企業も影響を受けることは必至ですし、連鎖的に世界恐慌になる危険性もあります。

日本にとっては、アメリカ以上に依存しなくてはいけない国ですので、崩壊することなく成長していくことを祈るだけです。

日本の財政が危機的な状況なのは、みなさんもご存知だと思います。

子ども手当ての財源にしても、年金問題にしても、様々な財政の問題がある中で、消費税増税の話が出てきているのもご存知かと思います。

その消費税増税の話の流れなのかはわかりませんが、水面下で、賃貸物件の家賃に対して消費税をかける話が出ているとのことです。
ちなみに賃貸物件と言いましても、居住用の物件のことです。
事務所物件においては、既に課税対象となる貸主は消費税を支払わなければならず、ほとんどの事務所では賃料に消費税が含まれています。

現在、居住用の物件は、政策的な配慮から家賃への消費税については、非課税又はゼロ税率となっています。

その家賃に消費税が課税されるようになれば、多額の税収が見込めます。
そのことは、国の財源不足を補うには、強力な材料となるかと思いますので、目の付け所は間違っていないと思います。

しかしながら、現在、国民の４割が賃貸住宅で暮らしており、高級物件等に住む一部を除けば、低所得層が大半を占めているかと思います。
その中で、家賃に消費税がかかるということになれば、景気回復に向けての流れを逆流させてしまうことになると思います。

消費税がかかるようになっても、賃料はそのままで、貸主が単に支払えば言いということも考えられますが、貸主側にしてみれば、供給過剰の中での賃料減額の流れにもかかわらず、変わらず高い固定資産税等を支払っているため、これ以上の出費は、賃貸物件を持つ意味すら無くしてしまうようなことになってしまうでしょう。

個人的には、家賃に消費税を課すことで数年のうちに財政が健全化され、国の借金も無くなる目処がたち、老後も安心して暮らせる年金制度になるのであれば、課税となることには反対しません。
しかしながら、今の状況では、単に安易な財源確保の方法として持ち上がった話にすぎないと思いますので、絶対反対です。

どうせ、そんなこと表に出した政府、政党は国民から総スカンを受けるでしょうが、今後、この話が発展するのか消滅するのか、動きに注目していきたいと思います。

年が明け、株価も下がらず堅調です。

昨年よりも、より厳しくなるという気持ちは変わらないのですが、なんとなしに経済のニュースに明るい内容が増えたような気がして、景気に対する悲観的な気持ちが和らいだような気がします。

経済は、病気のように『病は気から』とは言えないのか知れませんが、国民が抱いている悲観的な現在の感情は、新聞・ニュースなどの報道の仕方によって、随分あおられているのではないかと思いました。

悲観的な批判や企業・政治家に偏った情報を流すのではなく、国民のために有益な情報や明るい話題をどんどん提供して行けば、あっというま現在の悲観的な国民感情は無くなっていくのではないかと思います。

「酒は百薬の長」といわれますが、度を過ぎた飲酒で悪夢のような朝を迎えた経験は誰でも一度や
二度はあるでしょう。

そこで、２日酔いしないための自分の身体に合ったお酒の量を知っておくといいかもしれない。
じつは、目安となる量は簡単な計算確認することができます。
15×体重（キログラム）×飲み始めてから朝起きるまでの時間÷（エタノール度数×0.8）＝酒量ｍｌ
上記の式で体重６０ｋｇの人が夜8時からビール（ｱﾙｺｰﾙ度数4.5）飲み始めたとする。
次の日は朝７時に起きるものとして、2750ｍｌが次の日に酒が残らない量となります。
あくまでも個人差はありますが、お酒で苦労している人は参考にしてください。

景気が良くなって欲しいのは全国民の願いではあるのですが、こと賃貸市場においては厳しさが増していくと思われます。

賃料が下がっていることもありますが、特に顕著なのは礼金の下落です。

首都圏の物件の平均礼金相場は、２００８年２月には、家賃１・４６ヶ月分だったのが、２年後には１・２４ヶ月分になり、今や１カ月分に迫る勢いです。
礼金ゼロ物件の割合も、同時期に２３％から３５％まで上昇しております。

平均賃料については、首都圏のワンルームマンションで５０００円ほど安くなるなど、全体に下落の傾向が続いています。

相場全体の下落要因は、なんといっても空率率の増加です。
２００８年時点での全国の物件の空室率は１８．７％であり、５件に１件は借り手がつかない状況です。
そのため、特に条件に難のある物件では、礼金をゼロにしたり、家賃を数カヶ月間無料にする『フリーレント』にしたりと、貸主側も様々な手段で入居促進を図っているため、相場が下落しています。

何度も何度もこのブログで書いていますが、人口減少が今後も明らかな日本では、どんどん建物を建てていく拡大戦略では、賃貸市場全体をますます低迷させて行くだけです。

賃貸市場も供給過剰の状態をどうするかを、業界全体で考えて動いていかなければ、明るい未来はやってこないと思います。

賃貸や分譲物件でもおなじみの中高層住宅を表す言葉としての『マンション』ですが、実は昔の使われ方は今と違っていたとのことです。　

昭和３０?４０年代に、中・高層住宅の高級さを競う"高級競争"が盛んになり、そこで物件の名称にも、『マンション（大邸宅）』、『ハイツ（丘陵）』、『レジデンス（高級住宅）』などの外来語を用いるようになったとのことです。
その中から『マンション』が一般的となって残り、マンション＝中・高層住宅の建物を表す名詞として使われるようになったとのことです。

ある不動産コンサルティング会社の分析では、２０１１年の不動産市場は賃貸住宅を除き、新築マンション、新築戸建て、中古マンション、中古戸建てともに追い風傾向で、５段階の天候では「快晴や晴れになる」と順調に推移するとのことです。

これには、住宅ローン減税に加え、贈与税拡充の延長、フラット３５の優遇拡充などでの低金利、住宅エコポイントの創設などが後押ししているとのことです。

その一方、賃貸住宅市場については「賃料下落傾向、空室増加、更新料や敷金・礼金はいっそうとりにくい状況になる。賃貸人の家賃交渉も増えそう」と予測しており、天候は「曇りのち小雨」と厳しい見方を示しています。

不動産に関しては人口減少の問題もありますので、景気の動向だけで解決できるものではないと思っており、人口減少が改善されない限り、厳しい状態が延々と続いていくのだろうと思います。

今後、土地の値段は場所によっては上がるかもしれませんが、家賃が上がることは、ありえないと言い切れるのではないかと思います。

１から１００まで足していくと、合計がいくつになると思いますか。

こう聞かれただけで面倒くさいなと思われた方はたくさんいらっしゃると思います。
でも、簡単に答えを出す方法があるのです。
１と１００を足すと１０１になります。2と９９を足すとこれまた１０１になります。
こう考えていくと、１０１の５０組となるわけです。
答えは、１０１×５０＝５０５０です。
聞いてみると簡単です。

みなさんは初詣に行かれましたでしょうか。

当社も毎年仕事始めの日には、新宿区にある花園神社へお参りに行きます。

神社などへお参りをする前には、手を洗うと思います。
その手を洗うということには、手を洗う＝ 体を清めることであり、口をすすぐことは心を清浄にする意味があります。

そこで昨日のテレビ番組で話していたことですが、その手を洗うという行為は、脳の嫌な記憶を消す作用があるとのことです。

早速、手を洗おうと思った人はたくさんいるかも知れませんが（笑）、日々のちょっとした手洗いで、嫌なことが忘れられるなら、こんないいことはないですね。

昨日から仕事始めの方もいらっしゃるかとは思いますが、当社は本日から営業いたします。

新年初めから株が上がっていたり、年始のデパート等の福袋のニュースなどを見ていますと景気が良くなってきているような感じがしております。

しかしながら、不動産業界においては昨年以上に厳しい年になると思います。
もちろん良くなる業界もあるかと思いますので、全体的に景気が良くなる一年となればいいなと思っております。

どんな年になるにせよ、健康で充実した一年となるよう過ごしたいと思っております。

本年も宜しくお願い申し上げます。